総合ランキングは先週とまったく同じ並びで、その他のランキングも動きが小さかった。ソフトバンク版「iPhone 6s（64GB）」が総合8連覇。
新製品数では既に携帯キャリアに比肩するまでに拡大したSIMフリースマートフォンだが、携帯キャリアの端末と違いはあるのだろうか。端末スペックから状況を探ってみたい。
スマートフォンやタブレットの月々の通信料を削減する手段として定着した格安SIMサービス。利用者は果たして、サービス内容に満足しているのか？MMDLaboは、同社が運営するMMD研究所にて、「2016年6月格安SIM利用者・検討者シェア調査」を実施。格安SIMサービス利用率上位8サービスの利用者の15歳から69歳の男女1638人を対象に、「2016年7月格安SIMサービスの利用者満足度調査」を行なった。
Appleが新型iPhoneでIC乗車カードや電子マネーの機能が使えるようになるFelicaチップの搭載するべく準備していると、Bloombergが報じました。
IoT（Internet of Things）では、車、機械、ロボット、メーター、センサー、ウエアラブルなどのデバイスが通信機能を持ち、各デバイスで得られる様々なデータをデジタル化してクラウドやサーバーあるいは人間に送ったり、逆にデバイス側で必要なデータやデバイスを動作させるための制御信号を受け取る。
インド商工会議所連合会（ASSOCHAM）とKPMGが実施した調査報告書によると、インドにおけるスマートフォン（スマホ）保有台数は2019年までに1億8,000万台に到達し、世界スマホ市場の13.5%を占めると予測された。世界スマホ市場におけるインドのシェアは2015年時点では7.6%であり、今後数年で急速に成長する見通しだ。
本日 26 日、さいたま地裁において、携帯電話にワンセグなどのテレビチューナーが付いていた場合でも NHK との放送契約を交わす義務がないという判決が出ました。
総務省は、国際電気通信連合（ITU）2015年世界無線通信会議（WRC-15）（平成27年（2015年）11月2日から同年11月27日までスイス国ジュネーブにて開催）における議題1.18「79GHz帯における無線標定業務への一次分配」の審議結果を受けて、ITU憲章及び条約に規定する無線通信規則の一部改正が発効されることに伴い、79GHz帯高分解能レーダーに使用する周波数の拡大に係る関係告示の一部を改正する告示案を別紙2のとおり作成いたしました。
総務省は、国際電気通信連合（ITU）2015年世界無線通信会議（WRC-15）（平成27年（2015年）11月2日から同年11月27日まで スイス国ジュネーブにて開催）の審議結果を受けて、ITU憲章及び条約に規定する無線通信規則の一部改正が発効されることに伴い、周波数割当計画の一部を変更する告示案（以下、「告示案」といいます。）を、別紙1～別紙8のとおり作成しました。
川崎重工業は２５日、人工知能（ＡＩ）を搭載したオートバイを開発すると発表した。対話から感情を読み取って安全運転を呼び掛けたり、運転の癖をつかんで車体の制御を補助したりするといった機能を想定。「ライダーと共に走りを重ね、無二の『相棒』に成長していくバイクが目標」（広報部）という。数年後の実用化を目指す。
ノキアソリューションズ＆ネットワークス株式会社が25日、IoT事業についての戦略説明会を開催し、同社取締役IoT事業推進担当の西原政利氏とテクノロジー統括部長の柳橋達也氏が、ノキアのIoTサービス基盤「IMPACT」とその活用事例を紹介した。
ネスレ日本（神戸市）は２６日、東京都内で今年度下半期の事業戦略発表会を開き、モノのインターネット（ＩｏＴ）技術を活用した新型のコーヒーマシンを１０月１日から販売すると発表した。
IT関連メディアのBackchannelが、Appleのインターネットソフトウェア＆サービス上級副社長のエディー・キュー氏、ソフトウェアエンジニアリング上級副社長のクレイグ・フェデリギ氏、Siri担当シニアディレクターのアレックス・アチェロ氏などそうそうたるメンバーにインタビューを実施し、Siriを始めとするAppleが行ってきた人工知能開発について初めて明かされました。
米アップルは人工知能（ＡＩ）を使った法人向けサービスに乗り出した。独ＩＴ（情報技術）大手ＳＡＰと自動応答する対話アプリを開発。米シスコシステムズ、米ＩＢＭとはＡＩを使ったデータ分析サービスの開発に向けた協議を始めた。主力のスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」販売は停滞しており、業務用サービスの充実で単価の高い大型タブレットなどの法人向け販売を増やす狙いだ。
自動運転カーの導入に向けて開発を進めているGoogleが、民泊サービスのAirbnbの元最高経営幹部であり、旅行口コミサイトのJetsetterのCEOを務めていたショーン・スチュアート氏を自動運転カー部門の最高責任者の1人として起用しました。民泊や旅行といったサービス業で成功を収めた経験を持つスチュアート氏を採用し、自動運転カーの商業化を急ピッチで進めるとみられています。
小さいことはいいことだ。それが何にも増して言えるのは、メディアファイルに関してである。圧縮した画像の方が、伝送や保存にかかる負担はずっと小さい。そうした中、米Googleの研究チームは、ニューラルネットワークを使って、JPEGを超える画像圧縮を実現しようとしている。
Facebookは25日、人工知能研究機関「Facebook AI Research（FAIR）」で開発している画像内のオブジェクトを抽出して識別する3つの技術「DeepMask」「SharpMask」「MultiPathNet」の研究論文とソースコードをGitHubで公開した。
電話が混み合ってオペレーターにつながらず、顧客のイライラが募る――。こうしたコールセンターの課題を、最新ＩＴで解決する動きが盛んだ。三井住友海上火災保険はＡＩ（人工知能）で人員配置を最適化、インターネット接続事業者のソネット（東京・品川）はスマホアプリを使ってウェブサイトに誘導する。
自動運転技術の実現に向けてデンソーが、人工知能（ＡＩ）研究に力を入れている。25日、東京都内で同分野の説明会を開き、歩行者の距離や体の向きが瞬時に分かる新技術などを公開した。国内外のメーカーがしのぎを削る自動運転分野で勝ち残るには人材集めも課題になる。
総務省は来年度から、企業が人工知能（ＡＩ）を事業や技術開発に低コストで活用できるようにするＡＩプラットホーム（基盤）の構築に乗り出す。世界最高水準の言語処理能力を持つ情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）の国産ＡＩを活用。分野ごとに仕様を標準化した基盤を構築する計画で、来年度予算の概算要求に関連予算１２億円程度を盛り込む。日本の大手企業に国産ＡＩの活用を促し、欧米とのＡＩ開発競争で先行したい考えだ。
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