リアルタイムで携帯電話の電波状況を確認できるアプリ「OpenSignal」が、2016年8月における全世界の携帯電話網事情を明らかにしたレポートを公開しました。3G・4Gの普及率や通信速度などを国別にまとめたランキングでは、日本が10位以内に入っています。
KDDI、沖縄セルラーは8月17日、App Store、Apple Music、iTunesおよびiBooksにおける支払方法として、月々のauの通信料金と合算して支払う「auかんたん決済」（キャリア決済）に対応したと発表した。同日よりauと契約している全てのiPhoneで利用できる。
ソフトバンクグループの孫正義社長は、傘下の米携帯電話大手スプリントと同業の米ＴモバイルＵＳの合併構想をなお持ち続けており、再び試みる可能性がある。ブルームバーグが関係者の話として伝えた。
調査会社IDCによると、4～6月期の中国におけるスマートフォン出荷ランキングのトップ3を中国メーカーのHuawei、OPPO、Vivoが占めた。Appleは「iPhone SE」が振るわず、5位だった。Xiaomiは4位だ。
米グーグルは16日、新たなビデオ通話アプリ「Ｄｕｏ（デュオ）」の提供を開始すると発表した。2004年に「Ｇｍａｉｌ」を導入した同社は、米国の電子メールサービスでトップの地位を占めるが、従来型メールの人気低下に伴い、自社のメッセージツールの価値を高め、比較的若い世代のユーザーに訴える新たなツールの実現を目指している。
Microsoftは8月17日(現地時間)、自社ネットワーク基盤を無線LANに完全移行することを公式ブログで明らかにした。
Nokia の幹部を務める Mike Wang 氏が中国メディアに対して、2016 年 Q4 にもスマートフォン市場への復帰後第一弾を発売する予定であることを明らかにしました。
2016年8月16日から開催されているIDF2016 (Intel Developer Forum 2016)の中で、Intelが半導体チップを生産するファウンドリ事業においてARMと提携することを発表しました。これにもとづき、Intelはこれまでよりも高いレベルのARMベースのSoCを生産できるようになります。
Intelの開発者向けイベント「Intel Developer Forum 2016(IDF16)」の中で、小型・高性能な電子機器開発を助けるモジュール「Joule(ジュール)」が発表されました。
NECは、無線基地局用装置の機能を汎用サーバ上のソフトウェアで実現する「NFV C-RAN(Cloud-RAN)ソリューション」を、Intelと共同開発した。
米Intelは16日(米国時間)、米国で開催中の技術カンファレンス「Intel Developer Forum 2016 San Francisco」において、ソフトバンクによる買収でも話題となった英ARMとの提携を発表した。これにより、Intelの10nmプロセスでARMベースのSoCを製造する。Intelは4月にモバイル向けプロセッサ「Atom」の製造終了が報じられていたが、再びモバイル/組み込み向けプロセッサの製造で同社の設備を利用できるようになる形だ。
以前からIntelはイヤホンジャックを廃止してUSB Type-Cをオーディオケーブル代わりにする計画を進めていますが、2016年8月16日からサンフランシスコで開催されているIntel Developer Forum 2016(IDF16)では、イヤホンジャックを廃止してUSBオーディオへ向かうことのメリットなどが語られました。
米インテルは17日、米サンフランシスコで開催した開発者向けイベントで、来年にも人工知能（ＡＩ）を使ったサービス向けに最適化したチップを実用化すると発表した。ＡＩの性能向上のカギとなる「機械学習」や「ディープラーニング」を使った計算処理に適した形に設計する。自然言語や画像の認識などで進化が加速しそうだ。
GoogleがAndroidやChrome OSに続く新しいOS「Fuchsia(フクシア/フューシャ)」を開発していることが明らかになりました。フクシアとは花の名前で、まだ正式名称というわけではありませんが、このOSはLinuxベースではなく、IoT(モノのインターネット)向けのものであることがわかっています。
健康支援ベンチャーのＦｉＮＣ（フィンク） 東京大学と組み今月下旬にも人工知能（ＡＩ）に特化した研究所を新設する。同社はアプリ上で利用者の健康相談に乗るサービスを手掛けており、収集したデータを生かし、利用者の健康の悩みに自動で返答する。
米フォード・モーターは16日、2021年までにハンドルやアクセルのない完全自動運転車の量産を始めると発表した。まずライドシェア（相乗り）などの配車サービス向けに供給する。関連技術への投資を拡大し、研究拠点の人員を倍増することも明らかにした。米ＩＴ（情報技術）大手を含む自動運転車の開発競争がより激しくなってきた。
エネルギー管理の分野でも人工知能の技術を取り入れる研究開発プロジェクトが始まる。太陽光などの発電量と家庭や企業の電力需要を人工知能でリアルタイムに予測する試みだ。発電量と需要を的確に予測できると、小売電気事業者は卸売市場から電力を調達しやすくなる。
川崎重工業など重工各社が、ＩｏＴやＡＩ技術の取り込みに積極的なのは、米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）や独シーメンスなど海外勢が、先行して付加価値の高いサービス提案をしているためだ。
欧州最大のＩＴ（情報技術）サービス企業、独ＳＡＰが米欧の有力企業との提携を加速している。米アップルとモバイル機器で使いやすい業務システムを開発し、物流大手の米ＵＰＳとは３Ｄプリンターで製造した注文品の翌日配達を手掛ける。あらゆる機器がインターネットでつながる「ＩｏＴ」時代をにらみ、有力企業と組むことで製品や事業の変革を急ぐ。
「Injury Prevention（ケガの予防）」。アスリートの多くが抱えるケガを、ビッグデータなど先端のテクノロジーを用いて予防する取り組みが、今、世界で進められている。先頭を行くのはスポーツビジネス大国の米国である。
0 件のコメント:
コメントを投稿