ニュース (8/15)

■総合ランキング上位陣動かず、Android Oneスマホ「507SH」は4位キープ (1/4)

今週は全体に動きが少なく、先週初登場のY!mobile Android Oneスマートフォン「507SH」は今週も4位。

■「ポケモンGO」効果で中古スマホの売上が倍増、約15％がゲーム専用端末の購入意向あり――ゲオ

ゲオが、「ポケモンGO」を利用するための中古スマホ購入意向に関する調査を実施。14.9％が、中古または新品のスマホの購入意向があることが分かった。ポケモンGO推奨中古スマホの売上は倍増しているという。

■日本通信が個人向け格安SIM撤退！総務省のMVNO推進策も見直し必要に！？

格安SIMサービス「b-mobile」で知られる日本通信が、個人向けSIM事業について、動画配信大手のU-NEXTと協議を開始したと8月10日に発表しました。MVNOが過当競争状態となる中での先駆者の撤退は、今後の国の政策にも影響があるかもしれません。

■チャイナ・モバイル：１－６月利益、予想上回る－４Ｇ契約者が増加

契約者数で携帯電話サービス最大手、チャイナ・モバイル（中国移動）の１－６月（上期）決算は5.6％増益となり、アナリスト予想を上回った。第４世代（４Ｇ）契約者の増加が寄与した。

■スマホによるWebトラフィック、日本では約7割がiPhone！

2016年第2四半期における、スマートフォンによるWebトラフィックに関するレポートがDevice Atlasが発表しました。調査対象の世界20カ国のなかでも、日本でiPhoneのシェアが特に高いことがわかります。

■「電気通信事業分野における市場検証に関する年次計画（平成28年度）（案）」に対する意見募集の結果

総務省は、「電気通信事業分野における市場検証に関する年次計画（平成28年度）（案）」について、本年6月30日（木）から同年7月29日（金）までの間、意見募集を行ったところ、8件の意見の提出がありました。今般、提出された意見及びそれらに対する考え方等を踏まえて策定した「電気通信事業分野における市場検証に関する年次計画（平成28年度）」について公表します。

■自分にぺたっと貼るだけで体をスマホ操作可能なタッチデバイスなどに変えてしまう「DuoSkin」

小型化・高性能化が進むコンピューターが行き着くところの1つが「人間の体との統合」とも言われていますが、そんな将来を感じさせるデバイスが発表されています。MIT(マサチューセッツ工科大学)とMicrosoft Researchが発表したDuoSkinは、まるでタトゥーシールのように皮膚の上から貼り付けるだけで、自分の体にポインティングデバイスや表示ディスプレイ、さらにはNFCによる通信デバイスを組み込むことが可能になる装置です。

■Wi-Fi周波数帯の共有に偏り、Qualcommがテスト

LTE-UとWi-Fiの共存については賛否両論があるが、少なくともWi-Fiのアクセスポイント間における干渉レベルの調査は、まだ不十分なようだ。

■サッカーでボールを蹴る瞬間が自撮りできる技術--Googleの特許が成立

リオデジャネイロのオリンピックで活躍する選手の姿をテレビで見ていると、自分でも動きたくなる。そして、サッカーにしろ卓球にしろ、上手にプレーできたら自分なりの勇姿を写真に残したいものだ。ただ、スポーツ中の自撮りは非常に難しい。

■乱高下するDRAM市場は今どうなっている?

半導体市場調査会社である米IC Insightsは8月12日(米国時間)付けで、2016年の半導体メモリ市場は前年比11%減になりそうだという見通しを発表した。メモリの中でもDRAMは19%も減少し、2016年の半導体市場全体をマイナス成長へ陥れる元凶となる一方で、NAND型フラッシュメモリは2%増成長すると予測している。

■トヨタ、ミシガン大学と人工知能研究で連携 - 4年間で2200万ドルを投資

トヨタ自動車の米国での人工知能技術の研究・開発を行う拠点「Toyota Research Institute(TRI)」は8月10日(米国時間)、人工知能関連の研究でミシガン大学と連携すると発表した。

■米ＨＰＥ、ＳＧＩを買収　280億円で 

米ＩＴ（情報技術）大手のヒューレット・パッカード・エンタープライズ（ＨＰＥ）は11日夜、高性能コンピューターなどを手掛ける米ＳＧＩを２億7500万ドル（約280億円）で買収すると発表した。買収により、市場が拡大するデータセンターやビッグデータ分析、高性能コンピューター関連事業を強化する。

■インテージ、データセクショングループ子会社のウィーバーズと資本・業務提携

株式会社インテージとウィーバーズ株式会社は、 共創支援事業と生活者発信データ事業において、本日より資本・業務提携を開始します。

■Googleの人工知能チームがロボットの人類への反逆よりも心配していることとは？

大手IT企業が開発に注力している人工知能の技術が話題になると、必ず心配されるのが自我を持った人工知能が人間に反旗を翻して戦争を起こすのではないかということです。映画でしか語られないような人工知能の反逆について、ディープラーニングを研究するGoogleの人工知能部門「Brain Team」が、それよりも心配すべき問題が他にあることを明かしました。

■米紙ワシントン・ポスト、リオ五輪に「ＡＩ記者」投入 

米有力紙「ワシントン・ポスト（ＷＰ）」が、リオデジャネイロ五輪報道で人工知能（ＡＩ）を記事作成に導入し、話題を集めている。“ＡＩ記者”は試合結果やメダル獲得数など、短い原稿を担当。一方で人間の記者は、現場の様子を伝える記事や選手への取材を踏まえた分析記事の執筆にあたり、ＡＩと人間が役割分担する形になっている。

■安全な自動運転技術、オムロン挑戦　最先端ＡＩを搭載した車載センサー (1/6ページ)

２０１８年にも始まるとされる自動車の自動運転。センサーや制御を軸にした電子技術が、いよいよドライバーにとってかわるのかもしれない。しかし、そこに至るまでの課題はたくさんある。事故の無い自動車社会は実現できるのか。センサーや制御に強みを持つ電子機器メーカーのオムロンは、画像センシング技術などを活用し、安全な自動車社会の実現に挑んでいる。

■日本オラクル、ＡＩ使い電話応答　米社と組む 

日本オラクルは人工知能（ＡＩ）技術を手掛ける米ＩＰｓｏｆｔと組み、消費者の電話での問い合わせに自動で応答するサービスを年内にも国内で提供する。人手を使う従来のコールセンターに比べて生産性を倍増できるという。

■シャープに続く“被買収予備軍”多数……IoTで「モノづくり」再構築急げ (1/3)

“オンリーワン技術”への過信が経営の病巣を広げたシャープは、巨額投資でコスト競争力と技術力を高めてきたアジア系企業の代表格である鴻海にひれ伏すほかなかった。

■内田洋行　インテル日本法人と協業　ＩｏＴ活用の教育環境モデル

内田洋行は教育ＩｏＴ（モノのインターネット化）の領域で、インテル日本法人と協業した。児童や生徒が主体的に学ぶアクティブ・ラーニングや、個々の習熟度を重視したアダプティブ・ラーニングの実用化を目指す。