シャープのAQUOSシリーズ最新端末「AQUOS ZETA SH-04H」、「AQUOS SERIE SHV34」、「AQUOS Xx3」が3キャリアから一斉に発売となり、ランキング全てに初登場。
韓国サムスン電子は2016年に8兆ウォン(約7200億円)程度を投じて有機ELパネルの生産設備を拡充する。スマートフォン(スマホ)用パネルに換算すると2億数千万枚分で現状より5割超増える。米アップルや中国メーカーへの供給体制を整える。最大手の大規模増産でスマホパネルの液晶から有機ELへの移行が加速。画面が鮮明で多様なデザインのスマホの普及が進みそうだ。
振り込め詐欺に使われた、インターネット回線を利用する「IPモバイル」と呼ばれる電話について、東京地方検察庁立川支部が携帯電話と認定し、義務づけられている本人確認を行わないまま貸し出したとして、携帯電話レンタル会社の社長を起訴していたことが分かりました。「IPモバイル」を携帯電話と認定して起訴したのは全国で初めてです。
格安スマホや格安SIMを提供するBIGLOBEは、NECパーソナルコンピュータ株式会社と共に、2016年6月4日(土)から6月5日(日)にかけて東京ヤクルトスワローズが主催した「スタジアムキャンプ〜TOKYO HOME TOWN!2016〜」に協賛し、タブレット「YOGA Tablet 2 LTE 8インチ」を使ったプログラムに、データ通信SIM「BIGLOBE SIM」を提供しました。また、参加親子を対象に「子どものタブレット利用実態」についてアンケート調査を実施しました。
セブン銀行は来春からスマートフォン(スマホ)だけでATMから預金を引き出せるようにする。全国規模では初めて。キャッシュカードは必要ない。まずはインターネット専業のじぶん銀行の預金者向けに始め、他行との連携も検討する。セブン銀は全国のセブンイレブンなどに置く2万2000台のATMで同サービスを利用できるようにシステム対応する。
MM総研の調べによると、2015年度におけるフィーチャーフォンの出荷台数は、前年比22.6%減の819万台と、同社が調査を開始した2000年以降、初めて1,000万台を割ったが、それでも、携帯電話市場全体の23%と、約4台に1台はフィーチャーフォンが占めているのだ。また、国内における携帯電話契約数のうち、フィーチャーフォンの契約数は5,486万件(2015年9月末)となっており、構成比は43.1%。依然として多くの人がフィーチャーフォンを利用していることがわかる。
中国が衛星航法分野でも猛烈な速度で米国を追撃している。中国が独自開発した「北斗衛星航法システム」(BDS)の発展がその代表的な事例だ。中国国務院は先週初めて白書を発表し運用現況と今後の戦略の骨子を公開した。
今月9日、米サンフランシスコで開かれた中国のスマホメーカー、レノボ(聯想)の新製品発表会。来賓として出席したアニメーション製作者、メガン・マッカーシーさんは、手にしていたスマートフォンをC字型の曲げ、腕輪のように手首に巻いた。マッカーシーさんが「そういう時には身に着ければいいんだ」と言うと、客席から歓声が上がった。
「パートナーのアイデアを広く受け入れ、新たな発想を生み出したい」とコメント。スピード感ある経営判断が重要と意気込みを見せた。
人工知能(AI)を活用して中古マンションなどの物件価格を査定する動きが広がっている。国土交通省はこうした動きを後押しするため、2017年度にも公示地価の調査過程で得られる賃料などの情報を開示する。不透明な面が多かった不動産の査定基準が明確になれば、中古住宅の取引活性化につながる。
日本医療研究開発機構は16日、手術の進行や患者の状態などを詳しく把握できる「スマート治療室」を開発し、試作版を東京女子医科大学で公開した。モノのインターネット化(IoT)技術を医療の現場で活用する試みで、数年後の実用化を目指す。
3Dプリンターで自動車を製造するLocal Motorsが、なんとIBMの人工知能Watsonを搭載した自動運転機能を持つバス「Olli」を発表しました。もちろんOlliも3Dプリンターで製造されています。
バイオ技術と人工知能(AI)を組み合わせた新産業を育成するため、経済産業省が産学官の共同研究組織の創設を検討していることが19日、分かった。20日の有識者会議で発表する。バイオ技術はAIを活用することで遺伝子情報の分析を加速させることが可能で、医療分野のほか、製造業や食料分野など幅広い産業への応用が期待される。経産省は共同組織を通じて異業種の連携を図り、早期の実用化を目指す。
米グーグルは16日、スイスのチューリヒに人工知能(AI)の研究拠点を開設すると発表した。新拠点はAIの一分野である機械学習の研究に特化する。米IT(情報技術)大手ではフェイスブックも昨年、パリにAIの研究拠点を開設した。米国で厳しさを増すAI分野の人材獲得競争が欧州にも波及してきた。
次世代のロボットや家電に適した高性能半導体の研究開発が進んでいる。人工知能(AI)を搭載したり、ビッグデータを処理したりするロボットなどは計算速度の高い半導体が要る。東北大学とNECはそれぞれ省電力タイプを開発し、機器に組み込みやすくした。東京大学などは動画を素早く処理する技術を開発した。瞬時の対応が必要な用途で幅広い活用を目指す。
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