先週、発売即総合ランキングトップに経った「Xperia X Performance」だが、2週目にして早くも1位を「iPhone 6s」に返してしまった。
ドコモの吉沢社長は、今年度内にLTEに対応した「ガラホ」端末を投入する考えを明らかにした。
総務省によるタスクフォースの影響で、注目された通信大手3社の2015年度決算だったが、2回目となる今回は、純増競争にフォーカスして動向を見ていきたい。
シャープのスマートフォンで、ＮＴＴドコモが発売した。人工知能（ＡＩ）「エモパー」を昨年冬モデル「ＳＨ―01Ｈ」から進化させた。体重を入力するだけで、毎日の歩数も考慮してユーザーに合わせたアドバイスをしてくれるヘルスケア機能を追加。タニタの体組成計で計測した体重などのデータをスマホに同期することもできる。
基地局がダウンしても被災地を圏外にしない。そんなインフラを目指し、ソフトバンクが人工衛星をLTE基地局として使うシステムを試作した。2020年代前半の実用化が目標だ。
インドのスマートフォン市場は依然として２ケタ成長を続けている。低価格化が進み、ついには「800円スマホ」も登場するなど、価格競争が激しくなっている。一方の中国スマホ市場はメーカー別シェアに異変が見られる。地場メーカーの台頭により、韓国サムスン電子が上位から消えてしまった。両国のスマホ市場を分析する。
6月29日～7月1日までの3日間、中国・上海で「MWC上海 2016」が開催された。「MWC上海」は、スペイン・バルセロナで毎年開催されている世界最大規模のモバイル展示会、「Mobile World Congress」のアジア版ともいえる姉妹イベントだ。前身の「モバイル・アジア・エキスポ」から数えて今年で5回目の開催となるが、例年参加している人によれば、会場の大きさや来場者数などの規模が、年々目に見えて大きくなっているという。
中国の大手スマートフォンメーカー、ファーウェイ（Huawei）が先ごろ、同社の4G関連の特許を侵害したとして米大手携帯通信事業者のT-モバイル（T-Mobile）を提訴した。WSJなど複数の媒体でこの話題が採り上げられている。
電子機器受託製造サービス（EMS）で世界最大手の台湾・鴻海精密工業（ホンハイ）は8日、傘下のChief Expertise Limitedが米マイクロソフト（MS）のベトナム携帯生産子会社Microsoft Mobile（Vietnam）Limited Liability Companyを買収すると発表した。取引額は4億9200万ドン（約2200万米ドル、22億2000万円）。ベトナム北部のバクニン省でフィーチャーフォン（ガラケー）とスマートフォンの生産を手がけている。
経済産業省が、さまざまな機器がインターネットにつながるＩｏＴやビッグデータを活用するなど、高度な運転管理体制を導入した火力発電設備に対し、定期検査の間隔を最長で６年間に延長することが８日、分かった。東日本大震災後の特例で、検査を延伸した設備でも重大な事故が起こっていないため、制度を見直す。安全性の高い設備に有利な制度を設け、事業者に自主的な保安能力の向上を促す。
日本海事協会（ClassNK）が船のセンサーデータを収集・蓄積するシステムを構築し、船舶IoT（インターネット・オブ・シングズ）の取り組みを本格化させている。船体や、その構成部品のセンサーからデータを収集・蓄積し、そのビッグデータを運航効率化などに生かす。
ポッカサッポロフード＆ビバレッジグループは５月から、ビッグデータを活用した豆腐需要予測を開始した。豆腐の過剰生産による廃棄や返品などの無駄を減らすのが狙いだ。
すべてのモノをインターネットでつなげる「IoT」を活用し、企業の経営や生産効率を高める動きが活発化してきた。
米国の人工知能（ＡＩ）開発ベンチャーのＡＫＡ（カリフォルニア州サンタモニカ）は、同社が手がけた初めての商品となる英会話教育ロボットの販売先に日本市場を選んだ。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控えて英語熱が高まっていることに着目した。会話の内容を記憶し情報検索機能を持つロボットとの会話を通して、自然な英語力が身につくという。
NTTドコモ、DeNA、九州大学と福岡市は、2018年度下期に、九州大学伊都キャンパス内に自動運転バスを走らせることを目的とした「スマートモビリティ推進コンソーシアム」の設立について合意した。
内田洋行とインテルは7月7日、「アクティブ・ラーニング(能動的学習)」「アダプティブ・ラーニング(学びの個別化)」などの新たな教育方法の改善・実現に向けて、「教育IoT」の実装や検証を協働で行うことを目的とする覚書を締結したと発表した。
アクセンチュアは7月7日、2015年に400社以上に実施した世界の保険会社のマーケティングや営業の調査に関する説明会を開催した。調査では「デジタル化の加速」「保険会社と代理店の役割の再定義」「イノベーション」など3つのトレンドが見られたという。海外では顧客データやAIを活用したサービスが立ち上がりつつあり、日本におけるデジタル化の取り組みの遅れを示す結果が出た。
スマホで自在に操れる電動式のスケートボード（スケボー）、人間の言葉を理解して行動する2万9800円の犬型ロボット――。ソフトバンクが新趣向のIoT（Internet of Things）機器を多数発表した。これらは、同社が運営するIoT製品の開発・販売支援サイト「＋Style」で取り扱い、近日中にはソフトバンク表参道などの旗艦店でも展示する。近未来を感じさせる注目機器をひと足先に体験した。
Microsoftは2016年7月7日、一世を風靡したものづくりゲーム「マインクラフト」を使うことで、AIを育てることを目的とするプロジェクト「Project Malmo」を一般公開しました。多くの人がプレイしたことがあるマインクラフトの仕組みを取り入れることでAIにさまざまな行動や判断を教えることが可能で、GitHubからmodとソースコードをダウンロードできるようになっています。
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