ドコモ、KDDI、ソフトバンクが「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」を9月16日に発売する。予約は9日午後4時1分から。
米アップルは７日午前（日本時間８日未明）、サンフランシスコ市内で新製品の発表会を開き、新型のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）７」と「７プラス」を発表した。防水性能やカメラの性能を高めたほか、日本で販売される端末には電子マネーの通信規格「フェリカ」を採用。ＪＲ東日本の電子マネー「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」などが１０月から使えるようになる。
Appleが開催中の新製品発表会で新型iPhoneとなる「iPhone 7」を発表しました。iPhone 7は以前のうわさ通りにイヤホンジャックを廃止し、防水機能が搭載されています。
Appleは最新のiPhone 7とiPhone 7 Plusでイヤホンジャックを廃止し、ワイヤレスイヤホンの「AirPods」をリリースしました。AirPodsはAppleが持っている最新のテクノロジーを詰め込みまくったイヤホンで、その完成度の高さがよくわかる公式ムービーが公開されています。
NTTドコモは、9月16日に発売する新スマートフォン「iPhone 7 / iPhone 7 Plus」が、受信最大375Mbpsの高速通信に対応すると発表しました。iPhoneとしては初となる1.5GHz帯に対応。3つの周波数帯を組み合わせるキャリアアグリゲーションにより高速通信を実現します。
Appleが開催中の新製品発表会で「Apple Watch Series 2」を発表しました。50mの防水機能を搭載していて、装着したまま水泳することが可能になっています。
世界中で社会現象を巻き起こしたポケモンGOがApple Watchでプレイ可能になることをAppleが新製品発表会で発表しました。Apple Watch上でポケモンをゲットしたり、ポケストップを回したりできるようになります。
Appleが開催している新製品発表会で、まさかの任天堂の宮本茂氏が登場し、マリオの新作「Super Mario Run」をiOSでリリースすることを発表しました。
米Qualcommは現地時間2016年9月6日、LTEネットワークを利用した小型無人飛行機（ドローン）の飛行テストで米AT＆Tと協力すると発表した。
NTTレゾナントのポータルサービスをより便利に使える「gooのスマホ」の第6弾が登場する。小型軽量のエントリーモデルで、1万円を切る価格帯が特徴だ。
ソフトバンクとWireless City Planningは、次世代の高速通信規格「5G」に向けたプロジェクト「5G Project」を開始する。第1弾として、ネットワークを大容量化するための技術「Massive MIMO」を用いた商用サービスを、iPhone 7の発売にあわせて9月16日から開始する。
一般社団法人電気通信事業者協会（TCA）と携帯電話事業者各社は2016年9月7日、それぞれの携帯電話サービスのユーザーが送信した迷惑メールについての情報がメール受信者から申告された場合に、この申告情報を携帯電話事業者同士で相互に提供しあう取り組みを開始すると発表した。2016年10月1日から情報提供の取り組みを開始する。
格安スマホの契約回線数の調査で、2016年3月末の個人向けサービス型SIMの契約数は約540万回線となっており、「3年前の約7倍」にもなっていることがMM総研によって明らかになりました。今後も格安SIMは需要高と予測しており、これからもMVNO市場は拡大を続けるようです。
日本を含むアジアとアメリカ西海岸の約9000kmを結ぶ秒速60テラビット超爆速光ファイバー海底ケーブル「FASTER」が2015年に敷設されていましたが、GoogleがさらにこのFASTERケーブルを日本-台湾間で開通させ、Googleのサービスをもっと素早く快適に使えるようになったことが発表されました。
インドのスマートフォン市場で価格競争が激化している。同国複合企業大手リライアンス・インダストリーズ会長で資産家のムケシュ・アンバニ氏は１日、傘下のリライアンス・ジオ・インフォコムがスマホの通話サービスを無料で提供すると発表、５日に同サービスを開始した。同業大手も対抗する形で値下げに踏み切っている。
見た目は単なるオシャレなベルトなのに、各種センサーを搭載したバックルがウエストサイズ・歩数・座っている時間を自動的に計測してくれるベルト型ウェアラブルデバイス「WELT」が登場しました。
Samsung(サムスン)のフラグシップ端末「Galaxy Note7」は2016年8月に発売されたばかりの端末ですが、翌月初めに「端末が爆発する」という報告が相次いだことから出荷が延期・停止され、さらには端末のリコールが発表されました。しかし、リコール発表後もGalaxy Note7の爆発報告が続いています。
総務省は、超広帯域無線システムの無線局の無線設備の技術的条件を定める件の一部を改正する告示案について、平成28年6月30日（木）から同年7月29日（金）までの間、意見募集をしたところ、1件の意見の提出がありましたので、提出された意見及びそれに対する総務省の考え方を公表します。
携帯電話各社があらゆるものがネットにつながる「ＩｏＴ」向け低価格通信サービスの導入に向け動き出した。ソフトバンクは2017年３月までに商用サービスを始める。ＮＴＴドコモは仏新興通信に出資、ＫＤＤＩも欧州や中国の通信大手が主導する規格の実験を始めた。新しい通信方式は低コストで運用できるため工場の稼働状況や社会インフラの監視など幅広い応用が見込まれる。
アクアと日本マイクロソフトが、家電とクラウドを組み合わせた家電IoTサービス開発で協業する。両社は2016年9月7日、日本国内での同事業の協業について基本合意をしたと発表した。
リコーは米ＩＢＭの人工知能（ＡＩ）技術を活用したコンピューター「ワトソン」と連携した電子黒板を開発した。電子黒板に映した映像や資料、会議中の議論や電子黒板へのかき込みなどをワトソンが認識。決めるべき項目を忘れていたときに指摘するなど「賢い黒板」として会議をサポートする。今年度内に発売する。
ＮＴＴは、大きな雑音の中でも特定の音声を認識し、正確に書き起こす人工知能（ＡＩ）技術を開発した。複数の人の会話を話し手ごとに書き分けることも可能で、会議の議事録をほぼリアルタイムで作成することなどが容易になるという。１～２年後の実用化を目指す。
米アップルが発表した新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）７」ではイヤホンジャックが廃止された。多くのユーザーに長年親しまれた機能だけに廃止を惜しむ声は強いが、専門家は音声で動く「ヒアラブル」時代の幕開けを告げるものだと歓迎している。
NTTレゾナント株式会社は6日、Q&Aサービス「教えて!goo」の恋愛相談カテゴリーの質問に、NTTグループの人工知能（AI）「corevo」が回答するサービスの提供を開始した。サービスの利用にはgooID、もしくはYahoo!、Google＋、Twitter、Facebookのいずれかのユーザー登録が必要になる。
日本瓦斯 ビッグデータ解析のメタップスと資本業務提携すると７日、発表した。ガス器具の販売に対話アプリ「ＬＩＮＥ」による自動応答の機能を活用したり、ガスの利用状況や商品市況などの外部情報を人工知能（ＡＩ）で分析したりする。
ブリヂストンは、IoT（モノのインターネット化）や人工知能（AI）などを駆使して品質のバラつきを抑え、生産性も高める新しいタイヤ成型システム「EXAMATION」を彦根工場に導入した。
無線通信とソフトウエアを組み合わせたIoTの技術を利用すると、家庭内の電力の使用状況を監視しながら機器を自動的に制御できるようになる。家電機器やスマートメーターから無線通信ネットワークでデータを収集して、遠隔のパソコンやスマートフォンに電力の使用状況を伝える仕組みだ。
米グーグルはドイツの衣料品ネット通販ザランドと共同で、利用者が仮想の３次元（３Ｄ）ファッションデザインを作成できる実験プロジェクトを始めることを明らかにした。
モノをインターネットにつなぎ、新しいサービスを生み出すＩｏＴが話題だ。この夏、神奈川・江の島の片瀬東浜海水浴場に、ＩｏＴ技術を実験する海の家が登場した。
セルラー系IoT通信の仕様は、3GPPのリリース13でCat-M1、NB-IoTの標準化がほぼ完了し、一段落ついた。だが、IoT向け通信の仕様検討はこれで終了したわけではなく、今後も検討が継続される。3GPPではリリース14に向けて、Cat-M1やNB-IoTの機能拡張の検討が既に始まっている。さらに、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に商用化が期待される5Gでは、IoT向け機能が大きな柱となっている。
IoT向けのLTE規格「NB-IoT」は、前回取り上げたLTE-Mとは異なり、GSMと同じ200kHzの周波数帯域幅でも運用できるシステムとして設計された。ただし、基本的な信号波形はLTEと互換性があるものの、LTEのチャネルなどの再利用はできない。
IoT向けのLTE規格「LTE-M」の仕様は、Rel-12およびRel-13で検討された。今回は、各リリースごとにLTE-Mの仕様がどのように決められたのか解説する。
横浜市は横浜市立大と連携し、国のレセプト（診療報酬明細書）データを活用した新たながん対策に乗り出す。市内の患者の実態を把握し、緩和ケア病棟の適切な整備などにつなげる。がんの患者数は全国的な情報登録制度の整備が遅れていたこともあり、現時点では正確な把握ができない。レセプトの分析を通じて、患者数ほか化学療法の状況などを見極める。
第一生命保険と日立製作所は６日、健康診断結果をはじめとする医療ビッグデータを保険商品の開発に生かす共同研究を始めたと発表した。保険契約時に受け取る健診結果など約１千万人分のデータを活用。病気の重症度などを予測する方法を確立する。商品開発に加え、販売対象者の拡大につなげる。2018年にも具体的な新商品の発売につなげたい考えだ。
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